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トヨタ シエンタにかかる維持費はいくら?費用内訳を解説!

トヨタ シエンタ 初代 マイナーチェンジ

トヨタ・シエンタは、5ナンバーサイズのミニバンでトヨタ自動車のロングセラー車です。四角く丸みをおびたフォルムは親しみやすい印象を与え、コンパクトなボディサイズは運転のしやすさを実現しています。
2022年8月には3代目が発売され安全性能が最新仕様になるなどのアップデートが施されました。
1台あれば近所への買い物や家族旅行でも大活躍のシエンタですが、維持費も気になるところです。

今回はシエンタにかかる維持費の内訳を紹介し、購入を考えている方におすすめのモデルの選び方などを解説していきます。

Chapter
トヨタ・シエンタはどんな車?
中古車の維持費はどれくらい?
シエンタにかかる維持費はこの6つ!
シエンタにかかる税金に軽減措置はある?
中古車のシエンタを選ぶならハイブリッドモデルがおすすめ

トヨタ・シエンタはどんな車?

トヨタ シエンタ 初代 マイナーチェンジ

2003年9月に登場した初代シエンタは「瞬間・楽乗り・三列」をキャッチコピーに販売開始されました。

リアシートの両側にスライドドアを採用するなど、二列目はもちろん三列目も乗り降りがしやすい設計が特徴となっています。

2010年8月には一度販売が中止されるものの、わずか9ヶ月後の2011年5月には販売が再開。専用のフロントデザインやリアコンビネーションランプが設定されました。
パワートレインには1.5L 1NZ-FE型 直列4気筒エンジンを搭載。加えて、トランスミッションはFF車にはCVT、4WDには4速ATが採用されたことにより、ロングドライブでも快適な走行が可能となりました。

2015年7月に登場した2代目シエンタは、これまでのミニバン=四角い箱という概念を覆す、トレッキングシューズをイメージした動感あるデザインが採用されました。
パワートレインにはモデル初となるハイブリッド車が設定され、1.5 Lハイブリッドシステムをベースに、1.5 L 1NZ-FXE型と直列4気筒DOHCのエンジンが搭載されました。

トヨタ シエンタ 2代目

そして2022年8月には現行モデルとなる3代目シエンタが登場。
エクステリアにはミニバンながらコンパクトで可愛らしいデザインを採用しており、暮らしに馴染む愛着のあるスタイルとなっています。

インテリアは、リビングのような居心地のいい空間を実現しています。ミニバンならではの広々とした室内は、買い物から家族での遠出までさまざまなシーンで活躍してくれるでしょう。
また安全性能に、トヨタ独自のトヨタセーフティセンスが搭載され、ドライバーの安全な運転をサポートしてくれます。

中古車の維持費はどれくらい?

トヨタ シエンタ

シエンタは2022年8月に登場した現行モデルは新車を手に入れることができますが、2003年9月に登場した初代、2015年7月に登場した2代目モデルは中古車でしか手に入れることはできません。

新車でも中古車でも必要となる維持費は基本的に変わりませんが、年式やモデルによって燃費性能が異なるのでわずかですが維持費に影響します。自動車保険や駐車場代などが主な維持費となってくるため、金額は「車によって」ではなく「人によって」変化すると言えるでしょう。

ただ、気をつけたいのが自動車税(種別割)とメンテナンス代です。中古車は新車に比べると走行距離や年式に応じて劣化している場合もあるため、余分にメンテナンス代がかかる可能性があります。

また、自動車税(種別割)は新車登録から13年以上が経過した車に対しては、約20%増税となります。シエンタの場合は2003年9月に登場した初代モデルが、増税の対象になる型式もあるので注意が必要です。

シエンタにかかる維持費はこの6つ!

トヨタ シエンタ

ここからはシエンタにかかる維持費について、その内訳とそれぞれにかかる具体的な費用を紹介していきます。

シエンタの中古車を購入検討している方は、今後どのくらいの維持費がかかるのか参考にしてみてください。

1.税金

2023年2月現在、シエンタにかかる税金は自動車税(種別割)と自動車重量税です。これらの税金には、車の性能に応じて軽減措置が用意されているものもあります(具体的な内容については後ほど紹介します)。

・自動車税(種別割)
自動車税(種別割)は車の排気量に応じてかけられる税金です。現行型シエンタは、ガソリン車・ハイブリッド車ともに1.5Lとなっているので、自動車税(種別割)は3万500円です。

ちなみに自動車税の納付期限は毎年5月末日で、一般的には5月上旬ごろに、車検証に記載の住所に納付書が届きます。自動車税の納付は、納付書に記載されたコンビニエンスストアや金融機関・郵便局などで可能です。

期限までに納付できなかった場合はコンビニで支払うことができなくなるなどの支払い場所が限定されたり、場合によっては遅延金も発生することもあるので注意しましょう。

・自動車重量税
自動車重量税は、その名の通り車の重量に応じて課税される税金です。自動車の新規登録や車検の際に車検証の有効期間分をまとめて納付します。

自動車重量税は、自家用車乗用車(軽自動車以外)の場合、0.5tあたり年間で4,100円かかります。現行型シエンタの場合、車両重量は1,270〜1,420kgなので、3年で3万6900円、2年で2万4,600円となります。

また、新車の新規登録から13年以上経ってしまうと0.5tごとに年間5,700円、18年目以降は0.5tごとに年間6,300円と税額が上がってしまいます。しかし環境性能が高いエコカーの場合は、免税となります。

2.車検代

車検は、新車登録から3年後、それ以降は2年に1度受ける義務がある定期点検で、車検を受けないと公道を走ることはできません。なお、車検を受けずに走行してしまうと法律で厳しく罰せられます。

車検には主に法定費用と車検基本料が必要です。

・法定費用
法定費用は先述した自動車重量税と印紙代(検査手数料)・自賠責保険料を合わせた費用です。法定費用は車検を実施する業者に払うものではなく、国や自治体に納める費用です。よって、業者によって金額が変わることはありません。

印紙代(検査手数料)は基本的に1,100円ですが、認定工場で車検を受けた場合には証紙代として100〜700円ほど追加で必要になる場合もあります。

なお自賠責保険は、車を所有している全ての人が加入しなければならない保険で、どの保険会社で契約してもかかる費用は同じとなっています。

・車検基本料
車検基本料は車検を受けるお店に支払うお金のことで、点検費用・整備費用・代行手数料などの費用が含まれます。法定費用のように一定の金額ではなく、業者や店舗によってその費用は異なります。

一般的に、ディーラーに比べ、ガソリンスタンドや車検専門店などの方が安く受けられる場合が多いです。これは、整備や部品の質に差があるためです。安心や質を求める方はメーカー直系のディーラー、費用や期間を抑えたい方はその他の民間業者を選ぶと良いでしょう。

3.ガソリン代

ガソリンは、一般的に車を動かすために必要不可欠なもので、走れば走るほど費用もかさむものです。近年、ガソリン価格は高騰の傾向にあるため、できる限り安く抑えたい項目の一つと言えるでしょう。

まず、ガソリン代を抑える上で重要なのは燃費性能です。現行型シエンタではWLTCモードでハイブリッド車が25.3〜28.8km/L、ガソリン車が18.3〜18.4km/Lとなっています。

どちらも優れた燃費性能ですが、長期的な維持費を考えれば、やはりハイブリッド車を選びたいところです。

4.自動車保険料

自動車保険は、運転する全ての人が加入必須な「自賠責保険」と、任意で補償を選んで加入する「任意保険」の2種類があります。

・自賠責保険
自賠責保険とは交通事故による被害者を救済するため、加害者が負うべき経済的な負担を補てんし、基本的な対人賠償を確保することを目的とした保険です。

自賠責保険は1ヶ月単位で契約でき、契約期間によって金額が変化します。
もし月々の維持費を抑えたいのなら短期の1ヶ月で契約するより長期の37ヶ月で契約するようにしましょう。

なお37ヶ月契約の場合、保険料は2万4190円となります(2023年4月1日以降)。

・任意保険
任意保険にかかる費用は保険の内容や運転者の条件・年齢・車種などによって金額が変化します。

先述の自賠責保険では補償の範囲が対人のみで、相手や自分の車・建物などに対しては補償がありません。しかし任意保険では、自賠責保険と比べて補償範囲が広く、対人や対物をはじめ、運転者や同乗者に対する補償、自分の車に対する補償などもカバーしてくれるため、基本的には加入するのがベターでしょう。

その上で、なるべく費用を抑えたい場合は、オプションの設定や補填をある程度限定し、調整すると良いでしょう。いずれにせよ、保険会社ごとの比較をしっかり行い、選ぶことをおすすめします。

5.メンテナンス代

メンテナンスは車を安全に長く乗るためには必要不可欠なものです。

タイヤやウォッシャー、ワイパーなど、セルフでできるメンテナンスから、バッテリーやブレーキ、エンジン周りなどセルフでやるには比較的手間のかかるものまで、メンテナンス項目は多岐に渡ります。

もちろん、日頃からセルフメンテナンスを行うことで、費用は抑えられますが、自身の知識や力量に応じて、専門店やディーラーの用意するメンテナンスパックなどを活用すると良いでしょう。

6.駐車場代

持ち家の場合は必要ないことも多いですが、賃貸や都市部などでは必要なことも多いので家からの距離や費用を考えつつ選ぶようにしましょう。

シエンタにかかる税金に軽減措置はある?

トヨタ シエンタ 2代目 インパネ

2023年2月現在、車に関する税金に対してはいくつかの軽減措置が用意されています。

・環境性能割
現行型シエンタの環境性能割はハイブリッド車は非課税となっています。
ガソリン車の場合2%の課税対象となり、金額はグレードによって異なります。

・エコカー減税
エコカー減税は、排出ガス性能や燃費性能に優れた自動車に対して、それらの性能に応じて自動車重量税を免税・軽減する仕組みです。現行型シエンタは5人乗り・7人乗りのハイブリッド車のみがエコカー減税の対象となっています。

中古車のシエンタを選ぶならハイブリッドモデルがおすすめ

ここまでシエンタにかかる維持費についてご紹介してきました。

ほとんどの維持費は中古と新車どちらを購入しても、大きくは変わらないものの、新車登録から13年以上が経過した車に対しては税金の面で変化があることがわかります。シエンタに関しては、初代モデルの購入を考えている方は、年式をよく確認する必要があります。

また、やはり車の維持費を抑える上で注目すべきはランニングコストでしょう。特に価格高騰の傾向のあるガソリン代には気を遣いたいところです。

中古でシエンタを選ぶ場合は、燃費性能やハイブリッドの有無に注目することをおすすめします。

※最新の中古車情報を掲載している都合上、中古車情報と記事内容が相違している場合があります。

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