事故対応で自動車保険を選ぶなら、どこをポイントに選ぶの?

万が一の事故に備えて加入しておきたい「自動車保険」ですが、何となく選んではいませんか。口コミで評判が良かったから、人に勧められたからという理由で選んでいるのなら、実はその補償内容が自分にとってはあまり合っていないという可能性もあります。

ここでは、事故にあった時に対応すべき一連の流れや保険会社の対応事例、また「通販型」の自動車保険は大丈夫なのか、といった疑問について詳しく解説します。

Chapter
事故にあってしまったら、まずは保険会社に連絡!
事故対応の一般的な流れを確認しておこう!
事故時に保険会社がしてくれる対応とは?
通販型自動車保険の事故対応。本当に大丈夫?
まとめ

事故にあってしまったら、まずは保険会社に連絡!

事故にあってしまったら保険会社に連絡!

事故にあった時、大事にしたくないとしても当事者だけの口約束で示談交渉を行ってはいけません。自分が加害者側でも被害者側であっても、まずは契約している「保険会社」に連絡します。例えば、自分が全面的に被害者と思った事故が、後で自分の過失が判明した時は、自分の自動車保険を使わなければいけなくなります。そのため、勝手に自己判断はせず、保険会社に事故報告をしておくことが大切なのです。

また、加害者側、被害者側、どちらの立場であっても、事故直後は困惑して何をすべきか迷うものです。保険会社は事故の対応にも慣れているため、的確に初期対応の指示を出してくれます。

保険会社へ連絡を入れる時は、氏名や生年月日、連絡先の電話番号、免許証番号、契約している自動車保険の証券番号といった自分の情報だけでなく、相手側の氏名や住所、連絡先も報告します。さらに事故発生時の日時や時間、状況なども伝えておきます。事故報告をしておくと、通常はその日か翌日中に事故担当者から連絡が入るようになっています。

事故対応の一般的な流れを確認しておこう!

事故対応の一般的な流れを確認しておこう!

事故が起きた時、保険会社へ連絡することが大事です。そのあとの一般的な事故対応の流れも合わせて把握しておきましょう。

ケガ人がいる場合

事故による「ケガ人」がいる場合は、何よりもケガ人の救護が最優先です。ケガの状態によっては救急車を呼びます。救護義務があるため、間違ってもケガ人を放置して立ち去るようなことをしてはいけません。

車の移動

事故が起こった時の状況によっては、後続車が追突する恐れもあるため、車が移動可能なら速やかに邪魔にならない場所へ移動させておきます。

警察への連絡

続いて「警察」への連絡です。交通事故を起こしておきながら何も報告せずにいると、道路交通法違反となってしまいます。また、警察へ報告しなければ、「交通事故証明書」も発行してもらえません。「交通事故証明書」は自動車保険の請求の際に必要になるので、たとえ小さな事故であっても警察へ連絡します。

保険会社への連絡

最後に「保険会社」への連絡です。担当者からは事故の状況などを聞かれるため、必ず事故の相手と連絡先を交換しておき、車などの破損状況も確認しておくことが大切です。

事故時に保険会社がしてくれる対応とは?

事故時に保険会社がしてくれる対応とは?

交通事故を起こした時、ほとんどの人がパニックになります。冷静でいられない事故時に頼りになるのが「保険会社」の事故対応です。

事故が発生し保険会社に連絡をすると、当事者のわたしたちが冷静に対処できるよう、専門スタッフが状況に応じたアドバイスをしてくれます。相手側がケガをした、車が大破しているなど、事故の状況に応じて取るべき行動を指示してくれるため、保険会社の指示に従っていけば正しく交通事故の対応が出来るという訳です。

また、余裕があれば自分で警察や救急車も呼べますが、事故でパニックになっている時は、なかなか冷静に行動できないものです。もし当事者が要望すれば、保険会社が代わりに救急車の手配や警察への連絡もしてくれます

車が破損して走行不能になった場合には、レッカー移動などの「ロードサービス」を受けられる場合もあります。修理工場まで搬送されるので、自分で搬送の手配をする必要がありません。

事故対応の内容は保険会社によって様々で、実際に事故を起こした時の保険会社の対応によって、自動車保険を見直すという人も多いです。

通販型自動車保険の事故対応。本当に大丈夫?

通販型自動車保険の事故対応は本当に大丈夫?

自動車保険の加入方法は「対面型」「通販型」に分かれます。「通販型」は電話やインターネットで手続き出来て便利なうえ、余計なコストがかからないため保険料が安いといったメリットがあります。特に若い世代から人気がありますが、もし事故を起こした場合、通販型で申し込んだ保険ではきちんと対応してもらえるのだろうか、と心配する人も多いです。

たしかに「対面型」であれば、事故発生直後に担当者が現場に来てくれることがありますが、「通販型」では保険会社の人が現場に来ることはありません。

じつは「通販型」は「ロードサービス」が充実していて、中には交通費や宿泊費を負担してくれる会社もあります。事故時の示談交渉に関しても、そもそも過去の事故事例や判例をもとに過失割合を決定するようになっているため、通販型だから不利になるということはありません。つまり、通販型でも事故後の対応に問題はありません

まとめ

  • 事故を起こした時は加害者側でも被害者側であっても、必ず保険会社へ連絡を入れましょう。
  • 万が一事故にあった時のために、事故対応の一連の流れを把握しておく必要があります。
  • 通販型の自動車保険でも、事故後の対応に問題はないので安心して利用できます。

【監修】高橋禎美

ファイナンシャルプランナー(CFP)、一種証券外務員。オレンジワイズ代表。
女性のマネーリテラシー向上を目標に、FPとして活動中。自身の経験をもとに女性に多い投資がこわい・わからないという「お金の初心者」に向けてマネー相談、相続相談、執筆、セミナーを開催。
大手アパレル会社に24年勤務し退社。経験を活かしてパーソナルカラー診断、骨格診断をベースにしたスタイリング提案で30、40代以上の女性に支持されている。お金もおしゃれも手に入れたい女性を応援している。

【監修】高橋禎美

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