車の一括査定のキャンセルに必要な事と方法5つ｜キャンセルが難しいケースも解説
車の一括査定のサイトでは、通常の価格より数万円高く売れた、などという良い文言をよく見かけますが、厳しい事もかなり多いようです。
安易に一括査定でなら高く売れると思わず、失敗しないようによく考えて行動をしましょう。
車の一括査定とは何か？
一括査定とは、売りたい愛車を、一括査定サイトに車の情報・車種や年式・走行距離・外装の状態などを入力した後に、売りたい人の個人情報・名前・住所・連絡先等を入力し、登録ボタンを押して一括で見積もりを依頼することです。
一括査定は申し込みをすると複数の買取業者が査定をしに来てくれるので、買取店を回る必要がなくとても便利なのですが、上手に活用しないとトラブルになってしまう事もありますので注意しましょう。
申し込み後のキャンセルはできる？
申し込み後に、やはり手放したくない、事情がありまだ売れないなどの事情が発生することもあるでしょう。しかし、一度依頼してしまった一括査定はキャンセルできるのでしょうか。
結論としてはキャンセルはできますが、大変面倒な作業を強いられる可能性が高いです。
理由として、それぞれの業者にキャンセルの連絡をしなければならない場合もあるからです。 ですので、一括査定に情報を登録するときは、もう乗らないと確実に決まった段階で行うことをお勧めします。
キャンセル料がかかることも
話が順調に進み、金額に納得して同意するために「こちらにサインをお願いします」と依頼されます。その時にサインをすると売買契約成立となり、その後やはり売りたくないということが発生しないとも限りません。
その時に、業者に連絡すると「契約は済んでいますのでキャンセル料が発生します」などということもあります。
また、出張した段階でサインを求められ、その内容に出張査定に費用がかかる旨が記載された文書にサインを求められるケースも存在します。
悪質な業者であるほどその金額はとても高くつく可能性がありますので、細心の注意をするようにしましょう。
車の一括査定のキャンセルに必要な事と方法5つ
車の一括査定のキャンセルをしたいときは、業者によってキャンセルの方法が異なってきますので、それに応じた対応をしていかなければなりません。
特に、仮契約や契約後にキャンセルする場合は、大きく手間のかかることになりかねませんので、どうしてもキャンセルしなければならないことを相手側が納得いくように、手順を踏んで可能な限り穏便にできるようにしましょう。
書面でのやり取り
この方法は、売買契約の完了後に実施することが多いキャンセル方法ですが、売買契約は文書で行われるため、売買契約解除の書面の取り交わしが必要になってきます。
また、売買契約が交わされて早い段階での方法になりますので、できるだけ早い段階で先方へ伝わるようにしなければなりません。
基本ルールを把握しておく
一括査定のサイトそれぞれによって、キャンセルの方法、決まり事がありますので、一括査定を依頼する前に把握しておく必要があります。
契約後に何日間キャンセルが出来るのか、キャンセル手数料はいくらかかるのか、無料なのかなど忘れずに確認しましょう。
また、一括査定会社と個別の査定会社でも規定が異なる可能性がありますので、契約の段階でもチェックしておく必要があります。
窓口へすぐ連絡する
キャンセルすると決めたらすぐに、一括サイトにまず連絡し、その後、一括サイトから連絡してくれるのか、それとも自分で直接しなければならないのかなどの指示があります。
それぞれの一括サイト会社や買取店で規定が異なる為、直接所定の窓口に電話連絡し、契約会社へ再度連絡するのか、サイト側で連絡してこちらに連絡がくるのかなど、一つずつ確実に確認していきます。
他に売却先が決まったと伝える
やはり、契約前に売りたくないと思ったときに使える理由の一つです。
つまり、見積もり金額よりも高く他に売却先が決まったと伝えることで、そのままキャンセルできることも多くありますが、これは、見積もり額よりも高い金額では買い取れないという会社での条件などがあるためです。
場合によっては強気に出ないといけません。検討できる期間内に決まったことを伝えてキャンセルすることは、円満にキャンセルする手段であると言えます。
身内へ譲ったと伝える
これも、査定に出し、同意をした段階までは使える手段です。
買主との間ですでに手続きにはいっているため、少し強引ですが身内へ譲ったと伝える方法です。
査定に来た会社の中には、あまりにも時間を引き延ばして帰らないというスタンスで来られる査定員もいますので、一旦納得した形をとり、翌日すぐにでも電話や正規のルートでキャンセルできる方法をとり、しっかりとその旨を伝えることで安全にキャンセルできます。
車の一括査定のキャンセルが難しい4つのケース
キャンセルの規定の期日を超えてのキャンセルは、基本的に難しいです。
車の買い取りの契約にはクーリングオフ制度は使用できませんので、規定がすべてになります。そのため、規定をしっかりと読み、キャンセルができない場合のことを考えて、慎重に動きましょう。
買い取り業者と書類を交わしてしまったら、業者はそのタイミングでその車両をどうするかの検討にはいり、規定のキャンセル期間中であっても悪徳業者であれば、その車両を確保して動かす手配を済ませてしまうことすらありますので注意が必要です。
買い手が決定している
キャンセルできないケースとして、やはり一番はすでにその車両の買い手がもう決まったという時です。
規定の期日を過ぎる前から査定業者は買い手を探しますので、すぐに見つかった場合、元の持ち主が相談に行っても、買い手や店員を説得しなければなりません。
しかも、その会社の信用問題に繋がるため、まず無理だとあきらめるしかありません。
キャンセル期間が終わっている
車両の売買の場合、あらかじめキャンセル期間を設けて契約文書が作成されていますが、その期間を過ぎると、その車両は買い手に移りますので、手続きを開始されていたり、陸送されているなどの状態になっているのが通常です。
上記のケースであれば、もとに戻す費用とそれにかかる人件費や経費を支払うことでキャンセルが可能になる場合もありますが、信用問題ともかかわりがあるため基本的には無理でしょう。
オークションに出している
オークションに既に出している場合は、キャンセルはかなり難しいでしょう。
出品時点で陸送を行い、書類関係、手続き、手数料を支払っていますし、これにかかる人件費が大きいです。
そして、オークションに出品している車両を取り下げる行為も費用が発生し、また会社が一方的に取り下げる形となりますので、その会社の今後のオークションでの信用が低下してしまいます。
そのようなリスクを背負ってまでキャンセルには応じない可能性が高いです。
移送されてしまっている
キャンセル期間が経過すれば、すぐに買い取った車両を中古車にすることになりますので、場合によっては、次の販売の為にメンテナンス工場へ移送し、メンテナンスを開始していることもあります。
この場合は、移送費用、そのための人件費、すでにメンテナンス開始されているその費用と部品代、さらに現状回復するかどうかなどの諸問題まで発生しますので、相当の手続きと費用が必要になってきます。
車の一括査定をする時はキャンセル規約を確認しておこう
ほとんどの会社の車両の売買契約には、キャンセル期間が設けられています。売買契約確定後2日から3日程ですが、期間がない会社も存在します。
今回のように一括査定からの場合、あくまでも契約するのは一括査定受付会社ではなく、直接の買取店になりますので、そこでのキャンセルについては、文書でキャンセル規約を確認する必要があります。
文書でなければ口頭になりますが、証拠がなくなるため、あくまでも文面で残しておくことが必要です。
